次のような方に必要な研修を準備しました。
会社を創業し、がむしゃらにやってきたが、経営者の責務をきちんと身につけたい。
新任取締役の勉強をさせたい。
知識のないまま取締役という肩書きがついている。
やっている仕事はライン業務であるが、役職は取締役ということになっている。
父親の会社に後継者として入社をしたが、実務の勉強だけで良いのだろうか。
社会的に認知される会社について、社長からレポートを指示された。
次期役員候補である部長層、特に総務部長の研修をしたい。
研修の狙い
これが取締役の役割
商法における取締役の責務
いまや最低限のコンプライアンス（法令順守）
これだけは身につけたい企業会計の基礎
税理士に任せておけないポイント
グループ討議による事例研究
対象
経営者、役員候補
研修形式
現地開催による講義（演習含む）
貴グループ合同研修または当社主催個別参加研修
受講人数
５～１５名程度／回
開催時期
随時 １泊２日～２泊３日
費用
講師料＋消費税＋交通費 （研修会場費および会場機材費、研修生食事代等は派遣先負担） 詳細は別途調整
→標準費用
講師
当社専任講師
内容紹介
取締役に必要な企業会計とは
企業会計（財務、税務、経営）の勘どころ
新会社法は何がポイントか
経営改善の道筋
経営者必携の財務演習
コンプライアンス経営が問われる
経営者必携の商法概要
取締役の法令事例研究
